近年では、組織づくりや人材活用に関する話や本が増えていると思います。少し前までは、マニュアル通りに迅速に実行することが求められており、マネジメントはミスが出ないよう「管理」するという意味合いを強く持っていました。しかし、これからの時代のマネジメントは社員が意欲を持ち、知恵や創造性をいかんなく発揮するための「環境づくり」や「サポート」へと変わっていく(既に変わりつつある)と私は考えております。そこで今回は、チームや組織にとって大切な「エンゲージメント」の必要性ついてご紹介を致します。
チームや組織にとって一番大切なもの
日本企業の驚くべき現実
こちらは既にご存知の方も多いかもしれませんが、日本企業では、「やる気のない社員」が全体の約7割を占めています。これは実際にある調査会社によｒ調査で示された値です。
あらゆる調査会社から日本企業のエンゲージメントの袱紗が示されております。また、会社と上司に対する信頼度についても、日本企業は他の先進国に比べて低いという調査結果もあります。
かつて日本企業では、年功序列が当たり前で、現在もね好序列型の祖期は多いと思います。ね好序列が当たり前で、今でも上下関係を重んじる傾向がある企業が多くありますが、調査結果を見ると実際には上に対する信頼に欠けているのではないかと考えられます。
人材流出、採用難、定着難の問題
この問題を放置すると会社は足元から崩壊していきます。ここ数年日本の大手企業では人材流出が問題となっております。総合商社やメガバンク等就職先人気ランキングなどで上位に入るような企業でも大量に人が辞めていきます。やめていく人の中心は、若手や中堅層であり、本来、会社としては、これから会社を支えていってほしい人材です。
聞いたこともあるかもしれませんが、「優秀な人材ほど早く辞めてしまう」という現実があります。
こうした傾向がみられることに加え、少子高齢化による人手不足・採用難が企業を襲っています。
今年になってコロナの影響やオリンピックの影響か何が原因かは分かりませんが、有効求人倍率は減少しておりますが、ここ数年は求人倍率はずっと右肩上がりで上がり続けておりました。
人手不足の最たる例としては、「人手不足倒産」も増えてきておりました。従業員の離職や採用難等により人手を確保できず、収益が悪化したことなどを要因とする倒産が2,3倍までに増加しております。
企業にとって、「人材確保・維持」はかつてないレベルで大きな課題になっていると言えます。
そんな状況であるにも関わらず、日本企業の全体的な傾向としては、意欲溢れる社員はわずかで、やる気のない社員が多く、しかも若手が続々と辞めてしまうという状況が生じております。
組織のあり方や新しい働き方を求めている
近年では、新しい働き方や組織のあり方について盛んに議論されるようになっています。
- 個人を尊重する働き方や組織に縛られない働き方「フリーランス」「ノマドワーカー」
- コロナウイルスで一気に広がった働き方「リモートワーク」「在宅ワーク」
- 開祖のないフラットな組織「ホラクラシー」
- 「ホラクラシー」の要素も持つ「自主経営」「存在目的」「主体性」を軸とした組織「ティール組織」
このように近年、日本での「働き方」や日本企業の「組織のあり方」はこのままでいいのか、大きく変わるべきではないのかと見つめなおされるようになりました。
子供の調査結果は素直で、大人としては心配に思うところもあるかもしれませんが、
現代の子供の「なりたい職業」に「YouTuber」を挙げる子が多くおります。
それだけ子供には日本企業のいわゆるサラリーマンは幸せそうに見えないのかもしれません。
確かに、朝早くに出かけて、満員電車に揺られて会社で仕事をして、夜遅くに死んだような顔で返ってくるお父さんを見ているから幸せそうに見えないかもしれません。
働きやすい環境だけではダメ
現在の日本企業には「生産性向上」という課題もあります。ただ単に働きやすい職場を求めているだけでは、今の日本企業の課題をクリアできません。
日本の１人当たりの生産性の低さは先進国の中でもかなり低い水準となっております。
この状態でただ単に労働時間を減らしてワーク・ライフ・バランスを充実させても経済的に貧しくなってしまい、もっと苦しい未来が待っています。
日本企業は、下記の課題をクリアする必要があります。
- 社員の意欲が低い
- 離職率が高い
- 生産性が低い
日本企業の課題を解決するには
これまでに挙げてきた課題を解決するためには、「エンゲージメント」を高める必要があると考えております。
エンゲージメントとは、知識や職務との関係性に基づく自主的貢献意欲を意味します。
エンゲージメントは「人事の課題」というレベルではなく、紛れもない経営課題です。人事の担当者だけでなく、経営者にも必要性を訴えていく必要があります。エンゲージメントを高める施策を実施し、エンゲージメントを重視した経営を行っていく必要があります。